【SDGs社内教育】社員は知っている?プラスチック問題をセミナーで学ぼう

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【SDGs社内教育】プラスチック問題とは?廃棄物の規制と輸出について

SDGs経営を社内で浸透させるために教育を行う企業が増えています。SDGsプロジェクトメンバー、担当部署のメンバーが正しい知識を身につけることで、社内浸透に繋げることができ、ステークホルダーに対しても説明できるようになります。

こちらでは社会課題について正しく理解するために、プラスチック問題についてご紹介します。廃棄物の規制と輸出についてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

社員は知っている?プラスチックって何が問題なの?

SDGsの目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」では、レジリエントなインフラを整備し、包摂的かつ持続可能な産業化を推進するとともに、イノベーションの拡大を図ることを目指しています。

世界では、日々大量の廃棄物が発生し、その処理に多額の費用が発生したり、廃棄物を燃やすことで発生する二酸化炭素などが問題視されています。中でも、今世界中で深刻化しているのは「プラスチック問題」です。

 

プラスチックは加工のしやすさや高い耐久性などから、私たちの生活の様々な部分で使用されています。しかしプラスチックは石油由来の原料によって製造されていることから、生産するときも廃棄するときも二酸化炭素を発生させます。

プラスチック製品

また、プラスチックごみの約9割はリサイクルされず、海へと流れ込みます。死んだクジラやカメの体内から、大量のプラスチック袋が出てきたというニュースを見たことがある方もいらっしゃるでしょう。こういった事例は世界中で報告されており、「プラスチックの海」という映画も公開されました。

プラスチックごみが与える影響は、海洋生物だけではありません。細かくなったプラスチック粒子を海洋生物が餌と間違えて食べてしまうことで、内臓につまってしまうケースや付着していた有害物質が体内に蓄積してしまうケースがあります。食物連鎖を通して人間も体にプラスチック粒子を取り込んでおり、人体へなんらかの影響を与えることも予想されます。

2050年には魚の量よりプラスチックごみの量が多くなるといわれていることから、プラスチック問題への取り組みが急務とされています。

廃棄物の規制と輸出 途上国のリアルとは

世界でいち早くプラスチック規制の導入に踏み切ったのは、南アフリカです。1990年代の南アフリカでは、投棄されたプラスチック袋が街にあふれていました。

 

道路脇には車から投棄されたと思われるペットボトルも大量に放置されており、見かねた政府が他の先進国、新興国に先んじて業界団体と交渉を行い、2003年にプラスチック袋規制を導入しました。

 

それを皮切りに、アフリカの各国が次々とプラスチック袋規制を導入するのですが、その背景に廃棄物の不適切処理が関係しています。

 

チェックの文字

国連環境計画(UNEP)と南アの科学産業研究所(CSIR)が2018年6月に発表した、アフリカの廃棄物処理に関する調査報告書によると、アフリカで発生する廃棄物の約9割は不適切に処理されているということがわかりました。2000年以降の急速な経済成長によりライフスタイルが変化し、プラスチック、電気電子製品、タイヤなど、その処理に特殊な技術を要する廃棄物が増えてきましたが、これらを適切に処理する技術及び法制度が整っていないことが原因です。

 

アフリカの都市人口は2050年には現在の約3倍に達すると推定されていることから、アフリカ各国でプラスチックに関する規制が導入されているのです。また、中国が2017年末に廃プラスチックの輸入を制限して以降、仕向け先の代替地となっていた東南アジア各国(ASEANなど)でも輸入規制が導入されました。

 

バーゼル条約でプラスチックごみが有害廃棄物として輸出入が制限されるようになったことからも、国内での適正処理が大きな課題となっています。実際2018年から廃プラスチックの国内処理量は増加しており、日本政府は「脱プラスチック」に本腰を入れるようになりました。2020年から義務となったレジ袋有料化も、廃プラスチック排出量を削減するための施策です。

セミナーで正しい社会課題を学ぼう!

ここで取り上げたプラスチック問題は、ほんの一部です。他にもプラスチックによる社会課題は多くあり、解決に向けた取り組みが急務とされています。プラスチック素材を使用されている企業の中には、「とりあえずプラスチックをやめて、新しい材に変えよう」と考えている場合もあるかと思いますが、それでは的外れな対策になりかねません。


なぜなら、自社製品はどのようなプラスチックを使っていて、どのような処理をしているかで自社を取り巻く解決すべき社会課題は変わってくるからです。正しく社会問題を理解しないと本当に必要な対策はとれません。

EMIELD株式会社では社会課題の本質と向き合うNPO法人と協力し、SDGsについて学び続ける空間を提供します。教育のプラットフォームを提供し、各社に合わせたコンテンツの提供が可能ですので、お気軽にお問い合わせください。

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