SDGsの社内教育が必要な理由と社会課題を知ることの重要性

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SDGsは社内教育が重要!SDGsを浸透させ社員一丸となり取り組みを成功させよう

SDGsの社内教育をおこたると、会社全体にSDGsの意義が浸透せず、表面的な取り組みで終わってしまう、いわゆる「SDGsウォッシュ」に陥りやすいです。

こちらではSDGsのコンサルティングとSDGsセミナーを開催しているEMIELD株式会社が、社員がSDGsを正しく理解することのメリット、社会課題を知ることの重要性についてご紹介いたします。

社員がSDGsを正しく理解することのメリット

SDGsは2021年の流行語大賞にノミネートされ、電通が行った「第4回SDGsに関する生活者調査」でも認知率54.2%という結果が出ました。

 

このようにSDGsという言葉は浸透してきていますが、実際にそれを言葉で説明できるのかというと乖離があります。

 

社員がSDGsについて正しく理解することで、以下のようなメリットが期待できます。

◇営業の成果につながる

SDGsという言葉のメリット

例えば、脱炭素に向けた省エネ機器を工務店へおすすめする際、「なぜ今脱炭素社会の実現が急務といわれているのか」、「日本はもちろん世界では脱炭素に向けてどういった活動が行われているのか」、「この給湯器で省エネにどのようにつながるのかなどを詳しく説明する」ことで、取引先へ与える印象は変わります。

特にこれからの時代、SDGsに取り組む企業は多くなり、消費者にとっても当たり前になることから、今のうちから導入することの重要性を訴えることで取引へとつなげることができるでしょう。このように、SDGsの取り組みをCSRで終わることなく、営業ツールとして活用するためには、SDGsに対する知識は必要不可欠です。

◇優秀な人材の採用

主に1990年半ばから2010年代生まれの世代を指す「Z世代」は、これから社会の中心となっていく世代です。Z世代は他の世代に比べ、社会問題への関心が高い傾向があります。なぜなら、Z世代は幼い頃から地球温暖化による異常気象や自然災害といった地球規模の環境問題や東日本大震災など、不況や不安な社会情勢を経験しています。

 

また、メインの情報源であるSNSから多様性の実態やそれに対する知識や理解を深めているのです。小学校は2020年度、中学校は2021年度、そして高校では2022年度から「新学習指導要領」が全面実施され、これに「持続可能な社会の創り手の育成」が明記されたことから、これからの時代は教育の現場からSDGsの担い手が育成されます。


そのことを考えると、若い優秀な人材を採用するためには、SDGsの正しい知識は必須となります。就活においてSDGsの取り組みについて質問されることも増えていることから、採用担当者はもちろん、社員全員がSDGsについて学ぶ機会を設けることが大切です。

社会課題を知ることの重要性

いくらエシカルな製品を売っていても、SDGs経営を会社の戦略として掲げていても、社員がそれについて語ることができなければ、成果に繋がりません。

 

また、SDGsウォッシュという評価を受けることにも繋がります。

◇SDGs経営が社内に浸透しない企業の特徴

  • 経営企画室だけで実施している(全社員を巻き込めていない)

  • ボランティア活動として単発のお取組になっている

  • 教育の取り組みが不足している(階層別に実施していない)

  • 営業・採用に、SDGsの取り組みをどうつなげるのか分からない

  • 専門人材がいない(社会課題について語れる人がいない)

社会課題を知る

例えば、プラスチックを取り入れた製品のメーカーが、プラスチックの社会課題について詳しく理解しないまま、プラスチック素材をどう変えるかという議論をしているケースがあります。そうすると、本来解決すべき課題に対し、ずれた対策をとることにも繋がりかねません。本質を見失ったままSDGs経営をするとSDGsウォッシュに陥り、社会的信用を失って様々なリスクを背負うことになります。

そこで、経営層・管理職、SDGsプロジェクトメンバーが正しく社会課題の現状を理解することがまず重要です。その部分ができていないと正しい成果に繋がりません。その上で、SDGs経営で成果を出すためには、事業を通じて課題解決を行い、社内の持続可能な推進体制と浸透を行うことで成果に繋がります。

自社の強みを生かして社会課題の真因を解決するビジネスモデルを構築するためにも、ぜひSDGsコンサル会社にご相談ください。

社内教育プログラムの作成から実践までお任せ!

SDGsの取り組みを成功させるためには、SDGs教育を経営層向け、管理職向け、社員向け(他 営業・総務など職種別)に行うことが重要になります。わが事になって感じてもらうことができ、日々の業務にも繋げることで必要性を再認識できます。このように、社員にSDGsの正しい知識を身につけてもらうことが大切です。社員にSDGsの知識が身につけば営業での成果や優秀な人材の採用にも役立つため、SDGs・社会課題の本質について学ぶ機会を設けましょう。

EMIELD株式会社では、社会課題の本質と向き合う教育の機会をソーシャルパートナー(NPO法人など)と協力し、SDGsについて学び続ける空間を提供します。

動画コンテンツから、個社別の企業の現状に即した教育も実施しています。座学だけでなくワークショップやディスカッション形式のプログラムの作成から実践までお任せいただけます。各社に合わせたコンテンツの提供が可能ですので、SDGsの取り組みでお悩みの方は、ぜひ一度ご相談ください。

お問い合わせ

~社会課題の推進パートナー~EMIELD株式会社

アドレス:info@emield.co.jp

電話: 06-4397‐4152

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                   英語表記:EMIELD Co.,Ltd.

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​​電話番号  :06-4397-4152

資本金     :1,000千円
代表取締役 :森 優希

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